株式会社オープンハウスとは

株式会社オープンハウスは、「東京に、家を持とう。」をスローガンに、都市部でのマイホーム実現を可能にする住宅総合企業です。
特に東京・名古屋・大阪といった大都市圏で、駅近・好立地の戸建住宅やマンションを手の届く価格で提供する独自戦略が強みです。
土地の仕入れから企画・設計・建築・販売までを一貫して手がける垂直統合型ビジネスモデルにより、スピード感とコスト競争力を実現しいています。
また、若手社員にも大きな裁量を与える社風で、成果主義に基づく評価制度も明確。
20代での管理職登用や高年収を目指せるチャンスがあり、成長意欲の高い人材には魅力的な環境です。
さらに、2023年には売上1兆円を突破するなど、急成長を続ける企業としても注目されています。
「業界の常識を打ち破る挑戦者」として、不動産の新たな価値を創造し続けている企業です。
株式会社オープンハウスの業務内容

1. 戸建住宅事業
オープンハウスの中核を成すのが、都市部での戸建住宅の開発・販売です。
一般的に土地が高額で戸建てが難しいとされる都心部において、狭小地を有効活用し、3階建てを中心とした機能的かつコストパフォーマンスに優れた住宅を提供しています。
自社で土地を仕入れ、自社設計・施工を行うことで、中間マージンを削減し、都心にも手が届く価格の住宅を実現しています。
2. マンション開発事
駅近・好立地にこだわった新築分譲マンション「オープンレジデンシア」シリーズを展開。
小規模ながらも高品質な設計と利便性の高さから、都市生活者に人気があります。
建設コストと用地取得コストのバランスを見極め、資産価値の高い物件を供給する点が特長です。
3. 不動産仲介・流通事業
戸建・マンションの開発だけでなく、不動産仲介事業も展開しています。
首都圏を中心に地域密着型の営業スタイルを取りながら、豊富な物件情報とスピード対応で顧客満足度の高い取引を実現しています。
購入・売却の両方に対応し、顧客のライフスタイルや将来設計に合った住まいを提案しています。
4. 投資用不動産(収益不動産)事業
個人投資家や法人向けに、投資用不動産の開発・販売も行っています。好立地にこだわった一棟マンションやビルを取り扱い、資産運用や相続対策などのニーズにも応えています。また、収益性の高い物件開発に強みがあり、安定した家賃収入を得たい投資家にとって魅力的なサービスを提供しています。
5. 海外不動産事業
アメリカ(主にテキサス州・カリフォルニア州)を中心とした海外不動産の販売・仲介も展開。
日本国内の富裕層や資産運用層をターゲットに、税制や投資利回りを含めた包括的なサービスを提供しています。
6. その他の事業
オープンハウスグループでは、注文住宅やリフォーム事業、金融関連サービスなども提供しており、住宅購入から暮らしのアップデート、資産形成までをトータルに支援できる体制を構築しています。
株式会社オープンハウスの評判・口コミ

株式会社オープンハウスの社員として働いている方々から寄せられている評判・口コミを紹介します。
オープンハウスでは、成果に応じた明確な評価制度が設けられており、年4回の昇格チャンスがあります。
特に営業職では数字による評価が中心で、成果を出せば年齢や社歴に関係なく昇進・昇給が可能です。
20代で係長や課長に就任する社員も珍しくなく、若くして年収1000万円超を達成するケースもあります。
一方で、実績が出なければ昇進は難しいため、継続的な努力が求められます。
このような仕組みがあるため、成長意欲の高い社員にとっては非常に魅力的な環境です。
社員一人ひとりに対して裁量が大きく、早期から重要な案件やプロジェクトを任される環境が整っています。
実際に入社1年目から土地仕入れや契約交渉に携わることもあり、不動産業界の実務を通じてビジネススキルを急速に高めることができました。
加えて、宅地建物取引士(宅建)取得のための講座受講支援制度もあり、キャリア形成に積極的をサポートしてくれています。
現場での経験と座学の両輪で知識を深め、成長できる土壌があるため、「とにかく成長したい」という人には非常に向いている会社だと感じました。
職場は非常に活気があり、社員同士のコミュニケーションも活発です。
若い社員が多く、前向きでエネルギッシュな雰囲気が特徴で、上司との距離も比較的近いため、意見や提案をしやすい風土があります。
挑戦することを良しとする文化が根づいており、たとえ失敗してもその過程を評価してくれる傾向があるので成長意欲があり挑戦したい方には向いていると思います。
また、チーム全体が目標達成に向かって一致団結する雰囲気があり、
目標に向かって努力する人にとっては、モチベーションを維持しやすい環境でした。
株式会社オープンハウスの採用情報





ここでは株式会社オープンハウスの採用情報を一部抜粋して紹介いたします。
採用情報
株式会社オープンハウスでは下記のような職種を募集しております。
募集職種 | 1:総合職Sales(営業職) 2:総合職Corporate(企画・マーケティング・コーポレート職) 3:総合職Architecture(建築技術職) 4:総合職IT(社内SE職) 5:総合職(事務サポート) |
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給与 | 1:初任給360,000円(基本給242,500円、職種手当30,000円、固定残業手当87,500円) ※固定残業手当は時間外労働の有無に関わらず、42時間相当分の時間外手当として支給 ※42時間相当を超える時間外労働分についての割増賃金は追加で支給 2:初任給360,000円(基本給275,600円、固定残業手当84,400円) ※固定残業手当は時間外労働の有無に関わらず、40時間相当分の時間外手当として支給 ※40時間相当を超える時間外労働分についての割増賃金は追加で支給 3:初任給360,000円(基本給262,500円、職種手当10,000円、固定残業手当87,500円) ※固定残業手当は時間外労働の有無に関わらず、42時間相当分の時間外手当として支給 ※42時間相当を超える時間外労働分についての割増賃金は追加で支給 4:初任給360,000円(基本給275,600円、固定残業手当84,400円) ※固定残業手当は時間外労働の有無に関わらず、40時間相当分の時間外手当として支給 ※40時間相当を超える時間外労働分についての割増賃金は追加で支給 5:初任給280,000円(基本給225,500円、固定残業手当54,500円) ※宅地建物取引士資格取得の場合は初任給300,000円 ※固定残業手当は時間外労働の有無に関わらず、30時間相当分の時間外手当として支給 ※30時間相当を超える時間外労働分についての割増賃金は追加で支給 |
賞与 | 年2回(6月・12月) ※年4回行われる社員表彰式にて、インセンティブもあり |
昇給・昇格機会 | 1:年4回(1月、4月、7月、10月) 2:年2回(4月、10月) 3:年4回(1月、4月、7月、10月) 4:年2回(4月、10月) 5:年2回(4月、10月) |
勤務地 | 東京・神奈川・千葉・埼玉・群馬・愛知・大阪・兵庫・福岡などの各営業拠点 |
勤務時間 | 1:9:30~18:30(所定労働時間8時間・休憩60分) ※事業部により始業時刻や終業時刻が変更になります。 2:9:00~18:00(所定労働時間8時間・休憩60分) 3:設計職:9:30~18:30(所定労働時間8時間・休憩60分) 施工管理職:8:00~17:00(所定労働時間8時間・休憩60分) 4:9:00~18:00(所定労働時間8時間・休憩60分) 5:9:00~18:30(所定労働時間8時間・休憩60分) |
年間休日 | 115日 ※計画有給休日5日を含む |
福利厚生 | 通勤手当、従業員持株会、定期健康診断、生活習慣病健診、人間ドッグ、婦人科検診、 インフルエンザ予防接種、慶弔見舞金制度、確定拠出年金制度、資格取得支援制度、 四半期表彰制度、社宅制度、マイホーム購入サポート、ストレスチェック制度、 キャリア選択制度(子育て支援) 福利厚生制度についてはこちら |
保険 | 雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険 |
募集学科 | 全学部全学科 |
採用実績 | 東京大学、一橋大学、京都大学、九州大学、東京工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学、筑波大学、 横浜国立大学、千葉大学、上智大学、国際基督教大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、 中央大学、法政大学、首都大学東京、大阪大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、 大阪府立大学、学習院大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学…etc |
選考フロー | STEP 01 マイページ登録 ↓ STEP 02 希望職種説明会参加 ↓ STEP 03 面接(複数回) ↓ STEP 04 内々定 |
まとめ
株式会社オープンハウスは、単なる住宅販売にとどまらず、都市型のスマートな暮らしと資産形成を支える総合不動産グループです。
多様なライフスタイルやニーズに応える商品展開と、スピード・コスト・品質を兼ね備えた自社一貫体制により、都市部における新しい住宅の形を創出し、成長し続けている企業です。
会社概要
会社名 | 株式会社オープンハウス |
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所在地 | 本社) 渋谷区渋谷一丁目13番9号(2022年1月1日以降) Tel.03-6213-0775(代表) |
設立 | 2021年4月1日 |
代表者 | 代表取締役社長 鎌田和彦 |
資本金 | 100百万円 |
決算期 | 9月 |
売上高 | 2024年9月期 12,958億円 2023年9月期 11,484億円 2022年9月期 9,526億円 2021年9月期 8,105億円 2020年9月期 5,759億円 2019年9月期 5,403億円 2018年9月期 3,907億円 2017年9月期 3,046億円 2016年9月期 2,472億円 2015年9月期 1,793億円 |
従業員数 | 単独:284人 連結:6,107人 |
事業内容 | 1.不動産売買の代理・仲介事業 2.新築戸建分譲事業 3.マンション・ディベロップメント事業 4.不動産投資事業 5.不動産金融事業 6.前各号に付帯関連する事業 |
登録免許番号 | 国土交通大臣(1)第9996号 |
加盟団体 | (公社)首都圏不動産公正取引協議会 (一社)全国住宅産業協会 (一社)不動産流通経営協会 |
主要取引金融機関 | 三井住友銀行、みずほ銀行、三菱UFJ銀行、りそな銀行、あおぞら銀行、三井住友信託銀行、農林中央金庫 |